大手IT企業もワクチンの誤情報対策に乗り出している
最近では、大手IT企業も一斉にワクチンの誤情報対策に乗り出している。昨年秋、Facebookはワクチン関連のハッシュタグを検索したユーザーに対し、疾病予防管理センター（CDC）のWEBサイトへアクセスして公平かつ医学的に確かな情報を確認するよう促すポップアップ表示機能を発表した。一方YouTubeは、反ワクチン的な動画への課金サービスを廃止した（とはいえ、今でも同プラットフォームではこうした動画がわりと簡単に見られる）。Gallup社のデータはどのプラットフォームが元凶か、若者たちが主にどこでワクチンの情報を得ているかまでは言及していないが、「公衆衛生の指導者がどこに注力するべきかを教えてくれます。今回の場合、もっとも明白なターゲットグループは18歳未満の子供を持つ親でしょう。次いで、教育レベルや収入が低い層が続きます」。こうした人々も、ワクチンの重要性に異を唱える傾向にあるとラインハート氏は言う。そして必然的に、こうした人々がとくに情報源としている場所、つまりインターネット上で接触することが肝要となる。
データから分かることがあるとすれば、こうした公衆衛生対策はすぐにでも取り掛かる必要がある、ということだ。ラインハート氏も言うように、親が子供にワクチンを摂取させるのは「きわめて、または非常に重要」と答えたアメリカ人は84%に過ぎない。「この数字は、集団免疫の基準値として一般に言われている93%を下回っています」とラインハート氏は言う。「これは公衆衛生の危機が起きる可能性を示しています」
