全米を震撼させたマイケル・ジャクソンのドキュメンタリー放映、その影響は?

まさに青天の霹靂のような『Leaving Neverland』――だが、マイケル・ジャクソンの死後のビジネスには大きな影響はないもよう(Dan Reed/HBO)

青天の霹靂とも言えるドキュメンタリー作品『Leaving Neverland』。全米放映から2週間を経て、「マイケル・ジャクソン」に関して巷で変化したことはあるのか?以外にも、稀代のポップスターの死後のビジネスには大きな影響はない模様だ。

HBOの2部構成のドキュメンタリー『Leaving Neverland』は、#MeToo運動の特ダネ要素を十分に兼ね備えていた。4時間にわたり、元子役のウェイド・ロブソン氏とジェイムズ・セーフチャック氏は、時に痛ましいほど赤裸々に、幼少期にマイケル・ジャクソンから洗脳され、性的虐待を受けた様子を語った。視聴率も好調。マスコミもやんややんやと騒ぎ立てた。オプラ・ウィンフリーはセーフチャック氏とロブソン氏にインタビューすることで、ドキュメンタリーを後押しした。ジャクソン・エステートは全力で反撃に回り、疑惑を真向から否定したうえで、セーフチャック氏とロブソン氏の信頼性を疑問視し、さらに「ドキュメンタリー映画製作やジャーナリズムの規範と倫理に反している。恥ずべきことだ」と作品を糾弾した。

だが、『Leaving Neverland』の放送からおよそ2週間が経過したが、マイケル・ジャクソンの死後のビジネスが大打撃を受けた様子は見えない。『Leaving Neverland』は、Lifetime製作のドキュメンタリーシリーズ『Surviving R. Kelly』の後に続くようにして放送された。このドキュメンタリーシリーズはR. ケリーの性的虐待訴訟を何年にもわたってつぶさに追いかけたもので、最終的には新たな刑事起訴にまで発展、ケリーはRCAと結んでいた終身契約を打ち切られた。たしかに2009年に他界したジャクソンの場合、刑事起訴されることはないが(彼は2005年、幼児虐待訴訟で無罪放免となっている)、彼の存在はいまも巨大ビジネスなのだ。

昨年、ソニー・エンタテインメントは2億5000万ドルを投じて、ジャクソンの楽曲の出版権を7年間延長した。『Leaving Neverland』が放送されて以降、レーベル側は声明を発表していない。グッズ販売や肖像権に関しては、ジャクソンやその他セレブリティに代わって音楽以外のライセンス契約を管理するABG社の創業者兼CEO、ジェイミー・サルター氏に話を伺った。彼がローリングストーン誌とのインタビューに答えたのは『Leaving Neverland』が放送される数日前だったが、事態を懸念するクライアント企業からの電話は一本もなかったそうだ。

ドキュメンタリーでのロブソン氏とセーフチャック氏の主張について尋ねられると、サルター氏はこう答えた。「ショウビズ界には、真実のニュースとフェイクニュースがあります。時には真実がわからずじまいのこともあります……正直、昔からずっとそうです。どんなニュースも受け入れられてしまう。正直なところ、電話は1本も受け取っていません。リンとも鳴っていませんよ。(電話があるとすれば)多分、放送後でしょうね。あの2人の言い分は17回も変わっていると誰もが言っています。何が真実で何が嘘か、信じろというのが無理でしょう(ドキュメンタリー放送後、ローリングストーン誌の追加取材の要請にサルター氏は応じなかった)」

マーク・ゲラゴス氏は、2005年の幼児虐待訴訟の際にも代理人を務めたジャクソンの元弁護士。彼もまた、ドキュメンタリーの信ぴょう性にメスを入れた。ドキュメンタリーには、2003年ジャクソンの逮捕後にゲラゴス氏が行った記者会見の映像が登場する。映像を見るかぎりでは、ゲラゴス氏は原告が「金目当てだ」と仄めかしているかのようだ。だがゲラゴス氏はTwitterで、あの記者会見はジャクソンがプライベートジェット会社を訴えたときのものだと述べた。ジャクソンが警察に出頭するためにサンタバーバラへ向かった際、プライベートジェット会社はフライト中にジャクソンとゲラゴス氏を隠し撮りしたとして有罪判決を受けている。

Translated by Akiko Kato

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