音楽ストリーミングサービスを運営するSpotifyは、ライブ会場を称え、支援するために年末恒例の広告キャンペーンの費用を調整し、独立系ライブハウスへ50万ドル（約5200万円）への寄付を発表した。
全米の独立系ライブ会場は、過去にこの場所で演奏したアーティストにまつわる豆知識を盛り込んだ、看板のリニューアル作業を行っている。レディー・ガガーが演奏したフロリダ州タンパのリッツイーバーや、チャイルディッシュ・ガンビーノがライブをしたオレゴン州ポートランドのアラジン・シアターなどがその例だ。
こうしたコンセプトは単純に聞こえるかもしれないが、Spotifyとの全米規模の取引なしには、実現不可能だった。そしてこれは、独立系ライブ会場にとっては実質的な勝利の象徴でもある。
ツアー活動の中断によってライブ・コンサート業界全般が苦戦を強いられるなか、ライブ・ネイションやAEGのような数百万ドル規模の巨大企業が所有者ではない、独立系ライブ会場が最大の打撃を受けている。だからこそ、今年の春にアメリカ独立系会場協会（NIVA）が設立されたのだ。NIVAの目的は、世間の関心と資金を集めるだけでなく、大規模な経済支援を打ち出すよう、米政府に働きかけることだ。残念ながらNIVAは、残された事業者が生き残るために欠かせない法案を連邦議会が承認するのをいまも待ち続けている。
＞＞関連記事：コロナ直撃、全米各地のライブハウスの声（写真ギャラリー）ここでSpotifyの登場だ。Spotifyは、毎年年末に「Spotifyまとめ」という広告キャンペーンを打っている。このキャンペーンには、データ分析と視聴トレンド発掘につながるユーザーデータにもとづいたスコアカードが主に含まれ、その年のストリーミーングシーンを総括してくれる。さらにSpotifyは、ユーザーデータにもとづいたジョークを活かした、気が利いたビルボード広告を主要都市で展開していることでも有名だ（例えば、2016年には「バレンタイン・デーに［ジャスティン・ビーバーの］『Sorry』を42回再生したあなた、大丈夫ですか？」という広告があった）。
